建築系の大学は卒業後どのような企業へ就職できるのか

将来は建築関係の仕事をしたいと思う人は建築系の大学への進学を目指すでしょう。

この場合、実際どのような企業へ就職できるのでしょうか。

具体的にご紹介するとともに、建築業界の実態についてもお伝えしていきます。

また、建築士に向いている人はどのような人なのか、これについてもぜひ自分を見つめ直すきっかけに読んでみてください。

スポンサーリンク

スポンサーリンク

建築関係の大学へ進むとどんな企業へ就職できるのか？

将来は建築関係の仕事をやってみたいと思った場合、大学は建築系のある学校へ進学を考えるかと思います。

建築系の学部と言ってもさまざまな分野の学科がありますが、こういった方面へ進むとどのような企業へ就職できるのかが気になるところ。

具体的な仕事内容がわかった方が自分の方向性や進むべき学校も具体的に考えやすいですよね。

今回はそんな建築業界についてご紹介していきます。

どんな学校を卒業するとどんな仕事先へ就職できるのか、実際のようすを詳しくまとめていきます。

建築を選考した大学院生が進む就職先

建築系の学科を選考した学生に人気のある業界をご紹介していきます。

これから進路を考える人はどんな企業へ就職したいか具体的に描いてみましょう。

設計事務所

設計事務所とは主に意匠設計から構造設計、設備設計までを手掛ける事務所のことを指します。

個人事務所もあれば大手事務所もあり、世界的に有名なものをあげれば「日建設計」「NTTファシリティーズ」「日本設計」「三菱地所設計」などがあります。

こうした大手事務所への就職は狭き門であり、大学院を卒業をした上でさらにコンペでの入賞などの実績がないと難しいです。

これとは違う作家性の強い設計事務所のことを「アトリエ系設計事務所」と呼びます。

また、構造設計や構造計算を行なうものは「構造設計事務所」です。

構造計算一級建築士の資格を取得をした上で就職をすることができますが、このためには一級建築士として5年以上の実務経験がないと受験できません。

ゼネコン

建物の建設工事や土木工事を請け負う総合的な業種のことをゼネコンと呼びます。

日本のトップ企業としてスーパーゼネコン5社である「大林組」「鹿島建設」「大成建設」「清水建設」「竹中工務店」があります。

設計や研究開発や施工管理の仕事を行うのは主に建築を選考をした大学院生です。

この中の研究開発は募集人数が少ないために狭き門となっています。

建築系大学から設計事務所へ就職

建築の中でも設計を行いたい場合はやはり大学で建築を選考をして学ぶことが大切です。

設計にも色々あり設計構造や設備関係、施工図を書くのか、内装関係なのか不動産関係か…それぞれの分野の特色が違いがます。

具体的に決まっていない場合は少しずつ方向性を絞っていきましょう。

これは高校生の頃から進んで学んでおくと将来に役立ちます。

建築の仕事は意外と厳しい

設計事務所で働いたとしてもよほど頑張らない限り給料は安いものです。

それなりの人になるには一流を目指さないといけない業界なので、本当に建築が好きな人でない限りは続きません。

建築系学校からの就職先や職人について

・建築系大学を卒業後の就職

大卒の場合は大手ハウスメーカーやゼネコンへの就職が多いです。

・専門学校を卒業後の就職

専門学校の場合は建設会社をはじめ、建築事務所や内装業、ハウスメーカーが多くなっています。

・建築系へ進学することのメリット

どの場合でも就職先の選択肢が広がります。

また、大学や専門学校と企業のつながりを利用しやすいので就職しやすい環境にあります。

建築関係の資格はたくさんあるのでさまざまな分野を選択でき、就職前に資格を取得しやすいのもメリットとなっています。

・今まさに職人の人材不足が起こっている

建築系の学校を卒業をしても大手企業へ就職する学生が多くなり、建設業界は人材不足となっています。

その中でもとくに職人の手が足りません。

よって職人の給料は上昇をし、高卒20代で年収500～600万円を稼ぐ職人が増えています。

こうした職人を目指すなら高卒で就職をして目指したほうが近道の場合もあります。

建築士にふさわしい人とは

建築士にふさわしい、または向いている人はどのような人なのでしょうか。

また実際にはどんな仕事内容を行うのかをご紹介します。

・美的センスがある人

建築士はセンスを問われる仕事です。

日頃から美術に興味を持ち、自らイメージを膨らますことができないと厳しいです。

・数学や物理が好きな人

建築学を学ぶ上で数学や物理などの理数系の能力が必要となります。

理数系に強い人の方が断然有利です。

・コミュニケーション力のある人

依頼主の要望にどこまで応えられるかどうかはどこまでコミュニケーションが取れるかによって大きく変わります。

また周囲の環境についての考慮も求められるので、総合的な能力が必要となります。